8-9. ESG評価モデルの進化とEHSの情報開示要件

ESG評価モデルは、従来の財務情報に加え、環境（E）、社会（S）、ガバナンス（G）の非財務情報を重視する方向へ進化しています。その中でもEHS（環境・健康・安全）に関する情報は、企業の持続可能性やリスク管理能力を測る重要な指標とされています。

まず、ESG評価モデルの進化の背景には、投資家や規制当局からの要請があります。従来は環境負荷削減や労働安全対策の実績を定性的に示す企業が多かったのに対し、現在ではCO2排出量、労働災害発生率、廃棄物リサイクル率など、定量的かつ比較可能な指標が求められています。特に、国際的なサステナビリティ基準（GRI、SASB、ISSBなど）に沿った情報開示が重視されており、企業はグローバルな評価基準への対応を迫られています。

次に、EHSの情報開示要件は年々厳格化しています。たとえば、温室効果ガス排出量のスコープ1～3の開示や、労働安全に関する重大災害件数の公開などが投資家から強く求められています。さらに、地域住民や従業員の健康・安全に関する取り組み状況も評価対象に含まれるため、単なる法令遵守にとどまらず、積極的な改善活動や透明性のあるデータ公開が不可欠です。

また、ESG評価は企業の資金調達やブランド価値にも直結しています。EHS関連の情報開示が不十分であれば、投資家から低評価を受け、資金調達コストが上昇したり、企業イメージが損なわれたりするリスクがあります。一方で、積極的な情報開示と改善努力を行う企業は、評価機関から高いスコアを獲得し、投資先としての魅力を高めることができます。

今後は、AIやデジタルツールを活用したEHSデータ管理やリアルタイム報告が一般化し、より正確で迅速な情報開示が求められるようになります。企業はEHS部門を中心に、経営層やIR部門と連携して戦略的に情報を整理・発信し、ESG評価モデルの進化に対応する必要があります。

このように、ESG評価モデルの進化は、EHSの情報開示要件を質的・量的に高度化させています。透明性と信頼性の高いEHSデータの公開は、今や企業の持続可能性と競争力を左右する重要な要素となっています。